ぜいたく税（競争均衡税：CBT）とは
ぜいたく税（正式名称：Competitive Balance Tax＝競争均衡税、略称：CBT）とは、MLBにおいて球団の年俸総額が規定の「基準額」を超過した場合に、その球団に対して課される課徴金（ペナルティ）制度のことです。
MLBにはサラリーキャップ（年俸総額の絶対的な上限）が存在しません。しかし、大都市に本拠地を置く資金力の豊富な球団が、高額な年俸でトップ選手を独占することを防ぎ、リーグ全体の戦力均衡（Competitive Balance）を維持する目的で導入されました。徴収された税金は、収益分配制度などを通じて資金力の低い球団へ分配されたり、選手への福利厚生に充てられたりします。
基準額と年俸総額の計算方法（AAV）
基準額（Threshold）
ぜいたく税の基準額は、MLB機構と選手会（MLBPA）が結ぶ労使協定（CBA）によって数年ごとに定められており、年々段階的に引き上げられています。近年の基準額は以下の通りです。
- 2024年：2億3700万ドル
- 2025年：2億4100万ドル
- 2026年：2億4400万ドル
年俸総額の計算方法（AAV）
球団の年俸総額を算出する際、実際にその年に支払う年俸額ではなく、各選手の契約の「平均年俸（AAV：Average Annual Value）」が用いられます。
（※AAV ＝ 契約総額 ÷ 契約年数）
例えば、「5年1億ドル」の契約を結んだ選手の場合、ある年の実際の支給額が1500万ドルだったとしても、CBTの計算上は「2000万ドル（1億 ÷ 5年）」として年俸総額にカウントされます。40人枠に登録された全選手のAAVに、福利厚生費などを加えた合計額が基準額を超えた場合、超過分に対して税金が課されます。
超過球団に対するペナルティの仕組み
基準額を超過した球団には、大幅な「超過税」の支払いと「ドラフト指名権の降格」という重いペナルティが課されます。
1. 連続超過年数による基本税率の増加
基準額を超過した年数（連続しているか）によって、超過分に対する基本税率が引き上げられます。
- 1年目（初めての超過）： 超過額の 20%
- 2年連続の超過： 超過額の 30%
- 3年連続以上の超過： 超過額の 50%
※一度でも基準額を下回る年を作れば、この連続記録は「リセット」され、再び20%に戻ります。
2. 超過額の規模による追加課税（サージチャージ）
基準額を大きく上回るほど、上記の基本税率に加えてさらに重いペナルティ税率が加算されます。
- 基準額から 2000万〜4000万ドル超過：+12% の追加課税
- 基準額から 4000万〜6000万ドル超過：+42.5% 〜 +45% の追加課税
- 基準額から 6000万ドル以上超過：+60% の追加課税
3. ドラフト指名権の降格
基準額を4000万ドル以上超過した場合、金銭的なペナルティに加えて、翌年のMLBドラフトにおける自チームの最上位の指名権が「10個分」後方に下げられるという非常に重い編成上のペナルティを受けます。
【実例】CBTを巡る球団の戦略
この厳格なCBT制度は、球団の編成や契約構造に直接的な影響を与えます。
1. ぜいたく税の「リセット」戦略
ヤンキースやレッドソックスなど、常にCBTを超過して大型補強を行う名門球団でも、基本税率が50%に達する「3年連続の超過」は財務的に大きな負担となります。そのため、数年に一度、主力選手をトレードで放出して年俸総額を意図的に基準額以下に抑え、税率を「20%にリセットする」という戦略（リセット・イヤー）をとることがあります。
2. AAVを下げる「後払い」契約（例：大谷翔平）
2023年オフにロサンゼルス・ドジャースが大谷翔平選手と結んだ「10年7億ドル」の契約は、その大部分（6億8000万ドル）を契約期間終了後に支払う「後払い」構造でした。
この契約の最大の意図は、CBTの計算に用いられるAAV（平均年俸）を大幅に下げることにあります。後払い契約の場合、貨幣価値の変動（インフレ率など）を考慮した現在価値でAAVが再計算されるため、計算上のAAVは約7000万ドルから約4600万ドルまで抑えられました。これにより、ドジャースはCBTの超過額を抑えつつ、他の有力選手を補強する資金的・枠的な余裕を残すことが可能になりました。
【データで見る】ぜいたく税の支払い上位と下位の球団（2025年確定データ）
ぜいたく税の基準額（2億4100万ドル）が適用された2025年シーズンの確定データを見ると、各球団の投資規模と課税額の違いが数値として表れています。
ぜいたく税の支払い額トップ3（2025年）
CBTの計算基準に基づく年俸総額が超過し、ペナルティ税を支払った上位3チームです。
- ロサンゼルス・ドジャース
- CBT年俸総額：約4億1730万ドル
- ぜいたく税の支払い額：約1億6940万ドル
- ニューヨーク・メッツ
- CBT年俸総額：約3億4670万ドル
- ぜいたく税の支払い額：約9160万ドル
- ニューヨーク・ヤンキース
- CBT年俸総額：約3億1950万ドル
- ぜいたく税の支払い額：約6180万ドル
ぜいたく税を支払っていない年俸総額下位3チーム（2025年）
一方で、ぜいたく税の基準額を大きく下回り、ペナルティとは無縁の年俸総額の下位3チームは以下の通りです。
- マイアミ・マーリンズ
- CBT年俸総額：約8690万ドル
- シカゴ・ホワイトソックス
- CBT年俸総額：約9180万ドル
- タンパベイ・レイズ
- CBT年俸総額：約1億340万ドル
【データから読み取れるMLBの編成状況】
2025年のデータにおいて、ドジャースがぜいたく税のペナルティとして支払った金額（約1億6940万ドル）は、年俸総額が最も低いマーリンズのチーム全体の年俸総額（約8690万ドル）や、ホワイトソックスの総額（約9180万ドル）を上回っています。このようにMLBのぜいたく税制度は、球団ごとのビジネス規模や編成方針の違いを可視化する指標として機能しています。
【コラム】金満オーナーを狙い撃ちした「コーエン税（Cohen Tax）」
ぜいたく税のペナルティの中でも、基準額を「6,000万ドル以上」という極端な額で超過したチームに科される最高加算税率（+60%）の枠組みは、現地アメリカで通称**「コーエン税（Cohen Tax）」**と呼ばれています。
この最上位のペナルティラインは、2022年の新労使協定（CBA）締結時に新設されました。そのターゲットとなったのが、ニューヨーク・メッツを買収したヘッジファンドの大富豪、スティーブ・コーエンです。
総資産数兆円とも言われるコーエン氏が「従来のペナルティなどお構いなし」に市場のトップ選手を根こそぎ買い漁ることを危惧した他球団のオーナーたちが、メッツの暴走を牽制するためにわざわざ新設したルールでした。
しかし、コーエン氏はこの新ルールが導入された直後の2023年シーズン、チーム総年俸を約3億4,400万ドルまで膨らませて大補強を断行。結果的にこの「自分の名前がつけられたペナルティライン」をあっさりと突破し、MLB史上最高額となる約1億100万ドル（約150億円）ものぜいたく税をMLB機構に支払うという異次元の資金力を見せつけました。
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